ジェネリック医薬品の将来について

日本では特許が切れた後も薬価の高い新薬が多く使用され、ジェネリック医薬品が使用されるケースはわずか10％程度でした。しかし高齢化社会となり、日本でも、医療費抑制は深刻な課題です。

─それにはジェネリック医薬品が救世主になると思うのですが・・・。

まさにその通りです。現在、日本の総医療費約33兆円のうち、薬剤費は約7兆円。もし、日本でも欧米並にジェネリック医薬品が使用されれば、およそ１兆円の薬剤費節減ができると試算されています。

─日本におけるジェネリック医薬品の普及は急務ですね。

そこで2002年4月に厚生労働省がジェネリック医薬品の拡大を推進する方針（医薬品産業ビジョン）が打ち出されました。国立病院などへ適正使用促進の通達を出した他、同時期に診療報酬制度の改定を行い、ジェネリック医薬品を使うことによる具体的なメリットを制度面から提供しています。

─2008年4月からは、処方せん様式も変更処方せん様式の変更
2008年4月から、処方せんに”後発医薬品（ジェネリック医薬品）への変更不可”を記入する欄ができました。医師の署名・押印がなければ患者さんの意志でジェネリック医薬品又は新薬を薬剤師と相談して選択することができます。になり、患者さんがジェネリック医薬品を選択しやすいようになりましたね。

この処方せん様式の変更は、アメリカなどで代表される「代替調剤制度」代替調剤制度
医師が処方した医薬品を薬局で調剤してもらう際、その医薬品に対して、ジェネリック医薬品がある場合、薬剤師はその情報を伝え、患者さんの意思で新薬かジェネリック医薬品かを選ぶことができる制度です。に代わる制度として注目されています。このように日本の医療もジェネリック医薬品の使用に向けて、大きく躍進を始めました。

─しかし、新しい疾病や治療困難な疾病の治癒には、新薬の開発は重要です。

もちろんです。ですから、これからの医療には「新薬」と「ジェネリック医薬品」の使い分けが必要でしょう。新薬は“新たな治療のための薬”。ジェネリック医薬品は“患者さんの自己負担を軽減する薬”として、医師と患者が話し合って薬を選択する時代になると思います。

─考えてみれば、病気は医師や薬剤師だけでも、患者さんだけでも克服できるモノではありません。互いに相談しあい、互いに病気に向き合っていくことが大事ですね。

処方せん様式が変更されました。

2008年4月から、処方せんに”後発医薬品（ジェネリック医薬品）への変更不可”を
記入する欄ができました。医師の署名・押印がなければ患者さんの意志で
ジェネリック医薬品又は新薬を薬剤師と相談して選択することができます。

※画像はモデルです。実際の病院、医療従事者、患者とは関係ありません。